高度肥満症の患者支援に向けたパートナーシップについて
DOCEOを運営するWivil株式会社は、アボットジャパン合同会社と、高度肥満症の患者さんの日常を支えるためのパートナーシップを通じた取り組みを進めます。
高度肥満症における課題
高度肥満症の患者さんが日常生活で抱える困りごとや、取り組みを続けるうえでの課題はさまざまです。体調や生活環境、治療の経過は一人ひとり異なり、食事や身体活動などへの向き合い方も、それぞれの状況に合わせて考える必要があります。
また、日々の体重や体調の変化を振り返ることや、医療機関で共有した取り組みを生活の中で継続する難しさも課題となります。こうした患者さんの状況に寄り添い、生活の中で継続的に支える仕組みが求められています。
疾患別ケアプログラム
本取り組みでは、高度肥満症の患者さんに向けた疾患別ケアプログラムを提供します。AIとの対話や記録、振り返りを通じて、日常の困りごとや体重・体調の変化、食事や身体活動の状況を整理し、医療機関での方針に沿った取り組みを続けられるよう支えます。
医薬品や医療機器を通じた支援に加え、患者さんの生活に近い場面でのサポートへ。デジタルプログラムを通じて、日々の患者支援を継続的な仕組みとして形にしていきます。
今回提供するのはプログラムであり、医薬品や医療機器の提供を目的とするものではありません。また、診断を行うものではありません。対象の医療機関から案内を受け、アクセスコードをお持ちの方にご利用いただく仕組みです。詳しい利用条件は、ご利用時の利用規約をご確認ください。
「線」で捉える患者支援の課題
これまでの医療を支えるソリューションは、医療機関での診療や治療を中心に発展してきました。一方で、患者さんが病気と向き合う日常を「線」として継続的に支える土台には、なお課題が残されています。受診と受診の間に生じる困りごとや生活の変化まで、医師だけで把握し、支え続けることには、診療負担の面からも限界があります。
医療の個別化が進む今、日々の対話や確認・記録、継続的なサポートにケアAIを活用することで、一人ひとりの状況に応じた日常の支援と、医師が診察時に患者さんの状況を把握し、対話するための手助けができると考えています。
今後の展開
DOCEOは、高度肥満症を専門的に診療する医療現場へのプログラムの普及に取り組みます。患者さんの日々の生活の記録や体重・体調の変化を診察時に伝えやすくするなど、日常の取り組みと診療をつなぎ、医師による状態の把握や患者さんとの対話を支える仕組みづくりを進めます。
また、利用状況や臨床現場の医師から寄せられるフィードバックをもとに、プログラムの内容や使いやすさを改善していきます。患者さんの継続的な取り組みと、診療現場での活用の両面から、高度肥満症における患者支援の充実を目指します。
アボットジャパン合同会社
高度肥満症の治療では、体重を減らす事に加え、肥満に伴う健康障害の予防や改善し、日常生活を支える身体機能やQOLを改善する事を目的としています。
減量の過程では内臓脂肪とともに筋肉量が減少することもあり、食事や栄養の取り方を含めて治療することが重要になります。食事のエネルギー量を調整するだけでなく、糖質コントロール、必要な栄養素の摂取などを含め、一人ひとりの病状や治療方針に合わせた栄養管理が大切です。
当社は、食事療法や栄養に関する啓発活動の一環として、DOCEOへの栄養関連の情報提供を通じ、高度肥満症の患者さんを支える取り組みに協力しています。患者さんが食事療法や栄養への理解を深め、日々の生活がより良いものになる為の一助となることを願っております。
アボットについて
アボットは、人々が人生のあらゆるステージにおいて最高の人生を送ることが出来るようにサポートするグルーバルヘルスケアリーダーです。業界をリードする診断薬・機器、医療機器、栄養剤、およびブランド ジェネリック医薬品分野の事業および製品を含め、人々の生活に大きな影響をもたらす画期的なアボットの技術は、ヘルスケアの広範な領域にわたっています。現在、世界160カ国以上で、約122,000人の社員が活動しています。
アボット（www.abbott.com）、アボットジャパン（www.abbott.co.jp）、リンクトイン（www.linkedin.com/company/abbott-/）、フェイスブック（www.facebook.com/Abbott）、インスタグラム（www.instagram.com/abbottglobal）、X（x.com/AbbottNews）、YouTube（www.youtube.com/c/abbott）、YouTubeジャパン（www.youtube.com/@abbottjapan）も合わせてご参照ください。
DOCEOは、提供された情報を活用し、独自にプログラムを運営します。企業とのパートナーシップは啓発活動のための情報提供による支援であり、プログラムを共同で運営するものではありません。